食べログの第二創業期:未来を描きながら、
日常の当たり前を革新していく

鴻池 拓(こうのいけ たく)
上級執行役員 食べログカンパニー長

新卒で入社した大手外食チェーンを経て、2016年にカカクコムに入社。食べログ事業のビジネス企画・サービス企画・営業企画・新規事業企画などの責任者を歴任。2021年に執行役員に就任。2024年より現職。

2024年4月から、「食べログ」の事業責任者を務める鴻池 拓(こうのいけ たく)さん。
鴻池さんにお話を伺うと、「外食に対して価値貢献できることはたくさんあり、少しでも多く・早く提供していきたい」と話します。
食べログ事業の今後の展望や、事業や組織にかける想いを聞きました。
食べログは、掲載店舗数86万件を超え、月間利用者数9,000万人を上回る、国内でも有数のレストラン検索・予約サービスとなっています。
関わるメンバーが600人を超えている中で、どのような共通したミッションをもとに、仕事をされているのでしょうか。

鴻池さん食べログでは、創業時から「外食をもっと便利にスマートにしていく」ことをミッションとして、サービスづくりを行っています。外食のあらゆるシーンにおいて便利にご利用いただける、日常的に必要不可欠なサービスになることを目指しています。

鴻池 拓

ミッションの実現に向けて、どのようなことに取り組まれているのでしょうか。

鴻池さん外食の一連の流れとして、お店探し、予約、来店、注文、食事、会計などのさまざまな段階があります。
それぞれの段階で食べログを利用いただくことで、ユーザーの行動分析ができるようになり、一人ひとりにあったサービス提供ができるようになります。食べログでは、「使えば使うほど、パーソナライズ化され、さらに便利なものとなっていく」サイクルを作っていきたいと考えています。
取組みの一例として、予約においては、インバウンド需要に対し、多言語版のネット予約サービスを本格展開したり、注文においては、モバイルオーダーサービスの提供を開始し、全国各地の飲食店に導入したりしています。また、飲食店向けには、飲食店専門の求人サイトや、発注業務効率化に向けた仕入サービスの提供を行っています。
毎年、毎月、さまざまな施策を実施していますが、一連のタッチポイントを作りきれているわけではありませんので、まだまだやれることはあると考えています。

鴻池さんの言葉からは、ミッションの実現に向けて、できることは何でもやっていく、という気概が感じられます。
続けて、外食に関わるサービスの幅を広げることだけではなく、提供するスピードを上げることも重要、とも話します。

鴻池さん実現していきたいことが数多くあるため、一つひとつのスピードを上げていくことで、サービスの成長速度を上げていくことにも取り組んでいます。
実現に向けたアプローチ方法に決まったものはなく、自社における開発、他社との協業のほか、M&Aも含めて検討しています。自社開発においては、企画を実現するための開発も営業も行える体制があるので、チーム一丸となれば、いくらでもスピードは上げられると考えています。そのために、世の中の優れたサービスやテクノロジーにアンテナを張り、課題の本質的な解決策を自ら探っていくことを、チームの一人ひとりが意識しています。

この言葉の背景には、鴻池さんの「組織の成長」に対する想いがあるようです。

鴻池さん組織は、立上げ時に最も勢いがあり、成長フェーズを経て徐々に硬直化し、成長速度も落ちてくるということが一般的だと思います。しかし、私は食べログの勢いや盛り上がりについて、常に「過去最高」を更新し続ける組織にしたいと思っています。
食べログのように、ブランドもアセットもあるサービスにおいては、実現できることが過去よりもはるかに増えていますし、生成AIが登場した現在、スピード感はそれ以前の倍以上になっていると実感しています。
魅力的なサービスを、いち早く実現し、どれだけ大きく展開できるかということを、食べログの組織にいる一人ひとりが考え、実行し、達成感を味わえるような、そういう組織にしていきたいと考えています。それができれば、食べログ事業はまだまだ大きくなれると思っていますし、そのためにも同じ想いをもった仲間がまだまだ必要です。
今いる方々にも、新しく入っていただく方々にも、ますます大きく、面白くなるこのサービスと組織を楽しんでいただけたらと思いますね。

鴻池 拓

最後に、今後の展望について伺いました。

鴻池さん食べログの創業者が2024年4月にカカクコムの社長に就任し、会社としても新たな転換点を迎える中で、食べログも第二創業フェーズを迎えていると感じます。
2024年3月期は、食べログで過去最高の売上を達成することができましたが、そこに満足せずに、新たなチャレンジングな取り組みを続けることで、ユーザーの外食体験価値の向上や飲食店の収益性・効率性の向上に貢献し、社会に必要とされるサービスを作り続けていきたいです。

※記載内容は取材当時のものです。